審査が甘い住宅ローンには別のデメリットがある！本当に使うべきかの判断ポイント

住宅ローンの審査が甘い銀行を知りたい
審査に落ちてしまったので、通りやすいローンを知りたい

マイホームを購入するにあたって、避けて通れないのが住宅ローンの審査。

審査に対して不安な要素があると、「審査に通らないとマイホームは購入できないの…？」と心配になりますよね。

たしかに金融機関のなかには審査に通りやすい住宅ローンも存在していますが、審査の通りやすさだけで金融機関を選ぶのは、筆者としてはおすすめしていません。

理由は、審査が甘い金融機関は金利が高めに設定されていることも多く、結果的に住宅ローンの総コストが大きくなってしまう可能性があるためです。

本当は問題なく審査に通過できるのに、不安だからという理由だけで金利が高いローンを利用するのは避けたいですよね。

そのためまずは、

自身が審査の甘い住宅ローンを利用するべきなのか
審査が甘い住宅ローンを利用する前にできる対策はあるのか

という2点を確認しておきましょう。

この記事では、審査が甘い住宅ローンを利用するべきかを確認するポイントと、審査が甘い住宅ローンの特徴を解説していきます。

住宅ローンの審査に対して不安がある方は、ぜひ参考にしてみてくださいね。

執筆・監修している専門家

監修者

中野良唯

ジョインコントラスト株式会社

保有資格・検定

AFP、宅地建物取引士

大手ハウスメーカーでの営業所長を経て、生命保険会社へFPとして転職。その後、独立系FPとしてコンサルティングの幅を広げるためジョインコントラスト株式会社へ移籍。現在は「家計教師.com」に所属するFPとして、家計の個別コンサルティングや各種セミナー、企業や学校などで講演会なども行なっています。

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執筆者

中澤悠生

ナビナビ住宅ローン編集部

保有資格・検定

3級ファイナンシャル・プランニング(FP)技能士、住宅ローンアドバイザー、

住宅ローンアドバイザー、3級ファイナンシャル・プランニング(FP)技能士。「家を買いたいけど、ローンをどう選べば良いかわからない」「不動産屋さんに勧められるままにローンを契約したけど後悔している」などの悩みを持っている方が多くいらっしゃいます。このような悩みを解決するべく、当サイトではどこよりも分かりやすい住宅ローン情報を届けることをモットーに執筆・編集をしています。

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編集者

ナビナビ住宅ローン編集部

住宅ローンを組む時に抱える「どうやって住宅ローンを選べば良いかが分からない」「金利の違いがよく分からない」「一番お得に借りられるローンはどれなの？」といった疑問・不安を解決できるように解説していきます。

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この記事の目次

審査が甘い住宅ローンを利用するべきかを確認しよう
こんな人は注意！審査に落ちるポイントをセルフチェック
住宅ローン審査が甘い銀行の特徴と見つけ方
特徴1：適用金利が高い
特徴2：適用金利に幅がある
特徴3：地方銀行
フラット35は審査が甘い？審査基準を解説
フラット35なら金利が低いARUHIスーパーフラットがおすすめ！
まとめ

審査が甘い住宅ローンを利用するべきかを確認しよう

審査が甘い住宅ローンを探す前に、「そもそも審査が甘い住宅ローンを利用する必要があるのか」を簡単にチェックしておきましょう。

多くの場合、審査が甘い住宅ローンには高めの金利が設定されていて、毎月の返済額や完済までのトータルコストも高くなりがち。

そのため審査にギリギリで通る人でも、審査の厳しさを気にする必要の無い余裕な人でも、これらの金融機関を利用すると高めの金利が適用されてしまいます。

本来であればもっと金利の低い住宅ローンを利用できるのに、漠然とした「審査が不安」という感情だけで、金利の高い住宅ローンを選ぶのは避けたいですよね。

次に紹介するのは、住宅ローンの審査で落ちる理由になりやすい項目のチェックリストです。

まずは下記のリストから、自身に該当する項目がないかを確認してみましょう。

こんな人は注意！審査に落ちるポイントをセルフチェック

【事前審査】住宅ローンに落ちるポイント

個人信用情報に「異動」の記載がある
消費者金融系のカードを持っている
他の借り入れがある
クレジットカードの保有枚数が多すぎる
完済時の年齢が80歳以上
返済負担率ギリギリのローン
転職してからの勤続年数が短い
個人事業主などで収入が不安定

【本審査】住宅ローンに落ちるポイント

事前審査の申告内容と、本審査の提出書類の内容が異なる
本審査までに転職をした
購入する担保の価値が低い
健康状態に問題がある

一覧に該当する項目がある場合は、住宅ローンの審査にマイナスの影響を与えてしまう可能性があります。

とはいえ極端に不安になる必要はなく、どの項目も事前に知っておけば対策をできることがほとんどです。

それぞれの対策方法については下記の記事で詳しく解説しているので、こちらも参考にしてみてくださいね。

住宅ローン審査に落ちても大丈夫！審査に落ちたときに取るべき対処法を紹介

住宅ローン審査が甘い銀行の特徴と見つけ方

記事の冒頭でも触れたように、「住宅ローンの審査基準が甘い」と厳密に言い切れる金融機関はありません。

金融機関は住宅ローン審査の基準を公開しているわけではなく、「◯◯銀行は厳しい」「△△銀行は甘い」と、明確に比較できないからです。

また住宅ローンは大きな金額を貸し出すローンなので、どんな金融機関でも返済破綻リスクを回避しようとしていることも理由のひとつです。

とはいえ銀行のなかには、審査に通りやすい金融機関や住宅ローンが存在しているのも事実で、ある程度の傾向をお伝えすることは可能です。

そこでこの記事では、住宅ローンの審査基準が甘い銀行の特徴について解説していきます。

住宅ローンの審査基準が甘い銀行の特徴

適用金利が高い
適用金利に幅がある
地方銀行

特徴1：適用金利が高い

一般的に住宅ローンの金利が高いほど、審査基準は緩和されていく傾向にあります。

具体的に「◯%以上であれば通りやすい」というものではありませんが、相対的に見て、金利の低い住宅ローンは審査基準が厳しいと考えておきましょう。

金融機関のなかではネット銀行が金利を低く設定されていることが多く、地方銀行は高めに設定されています。メガバンクはその中間ですね。

もしすでに住宅ローンの審査に落ちてしまったのであれば、

ネット銀行で落ちた方は
→メガバンクを
メガバンクで落ちた方は
→地方銀行を

というように検討する金融機関の幅を広げてみましょう。

ただし金利が高くなれば、もちろん毎月の返済額も大きくなります。

必ず申込み前に返済額のシミュレーションをして、安定して返済を続けられるのかを確認しておいてくださいね。

住宅ローン借り入れシミュレーション

特徴2：適用金利に幅がある

ひとつめの特徴とやや似ていますが、適用金利に幅がある金融機関も、審査が甘めの傾向があります。

「幅がある」とは、「変動金利0.5%～0.65%」のような金利表記になっている金融機関のことを指しています。

これらの金融機関は、申込者の状況にあわせて適用する金利を調整できるため、適用する金利の高低によって返済のリスクを分散できるのです。

金融機関の種類ごとの傾向としては、ネット銀行では金利が固定されていて、メガバンクや地方銀行では金利に幅をもたせているケースが多く見受けられます。

特徴3：地方銀行

地方銀行は、ネット銀行やメガバンクと比べると、審査が甘めのケースが多くあります。

ここまで触れてきた金利に関する理由だけでなく、対面で個別の相談ができることも理由のひとつとして挙げられます。

ネット銀行ではWEB上で入力された情報だけで審査が行われるため、入力情報の細かな背景が伝わらず、審査が厳しくなりがち。

それに対して地方銀行では対面で個別に相談できるため、収入増減の理由や勤続年数など、細かな情報を伝えやすく、銀行の担当者も「どうすれば審査に通るか」を一緒に考えてくれやすいのです。

地方銀行は、ネット銀行やメガバンクと比べると金利が高めになっていることが多いですが、審査に不安な方は対面相談できる地方銀行も検討してみると良いでしょう。

また不動産会社と地方銀行が提携しているケースも多いため、検討している住宅を取り扱っている不動産会社の方にも確認してみてくださいね。

フラット35は審査が甘い？審査基準を解説

審査が甘い住宅ローンについて情報収集をしている人の中には、「フラット35は審査が甘い」という事を聞いた人も多いと思います。フラット35の審査が甘いと言われる理由は以下の2つです。

フラット35の審査が甘いと言われる理由

勤続年数に制限がなく、転職直後でも申し込むことができる
団信に未加入でも住宅ローンを組める

フラット35の審査基準は、民間の住宅ローンのように人物中心ではなく、物件中心です。そのため、民間の住宅ローンでは審査落ちしやすい転職直後やフリーランスといった人でも、審査を通過する可能性が高いです。

また、民間の住宅ローンでは必須となる団信への加入が任意となるため、健康に不安があり団信の審査に通らないという人でも住宅ローンを組むことができます。

フラット35の審査やメリットについては以下の記事で詳しく解説しているので、検討している人はチェックしてくださいね。

ARUHI

フラット ARUHI スーパーフラット	1.150% 2021年10月適用金利自己資金30%以上一般団信加入
フラット ARUHIフラット35	1.180% 2021年10月適用金利自己資金10%以上借入期間15年～20年の場合機構団信加入