ペアローンで後悔しないために知っておきたい3つの注意点！ 収入合算との違いは？
最終更新日:
このページにはPRリンクが含まれています
また当サイトで得た収益は、サイトを訪れる皆様により役立つコンテンツを提供するために、情報の品質向上・ランキング精度の向上等に還元しております。※提携機関一覧
住宅を購入する際、「夫婦や親子で一緒に住宅ローンを組んで、借りられる額を増やしたい」と考える人は多いでしょう。
その際、利用できる方法として代表的なのが、
- ペアローン
- 収入合算（連帯債務型）
- 収入合算（連帯保証型）
の3つの方法です。
それぞれ利用できる条件やメリット・デメリットが異なるため、夫婦や親子で住宅ローンを組みたいという人は、3つの違いをしっかり理解しておく必要があります。
この記事では、住宅ローンの借入額を増やせる「ペアローン」と「収入合算（連帯債務型・連帯保証型）」について、それぞれの違いやどんな人に向いているのかを解説します。
簡単にまとめると
- 2人で住宅ローンを組む方法は「ペアローン」と「収入合算（連帯債務型・連帯保証型）」がある
- フラット35の利用を考えているのであれば「収入合算（連帯債務型）」がおすすめ
- そのほかの住宅ローンを利用したいのであれば「ペアローン」を選ぶのがおすすめ
- 借入額が増えると返済負担も増えるので、無理のない借り入れをシミュレーションしよう
気になる内容をタップ
ペアローンとは？ 収入合算との違いを解説
夫婦や親子で住宅ローンを組む場合、「ペアローン」と「収入合算（連帯債務型・連帯保証型）」という方法が考えられます。
ペアローンとは、2人で2本の住宅ローンを組み、お互いが連帯保証人となる住宅ローンのこと。
一方、収入合算は2人の収入を合算して1本の住宅ローンを組む方法で、連帯債務型と連帯保証型の2種類があります。
収入合算の種類
- 連帯債務：
1人が主債務者となり、パートナーが連帯債務者となる契約 - 連帯保証：
1人が主債務者となり、パートナーが連帯保証人となる契約
それぞれの特徴を表にすると、以下の通りです。
| ペアローン | 収入合算 (連帯保証型) | 収入合算 (連帯債務型) | |
|---|---|---|---|
| 契約する住宅ローンの数 | 2つ | 1つ | 1つ |
| 契約者 | 夫と妻 | 夫 | 夫 |
| 連帯保証人 | 夫と妻 | 妻 | ー |
| 返済義務 | 夫と妻 | 夫 | 夫と妻 |
| 住宅ローン控除 | 2人とも受けられる | 契約者のみ | 2人とも受けられる |
| 団信保障 | 2人とも受けられる | 契約者のみ | 金融機関による |
| 取り扱い金融機関 | 民間の金融機関 | 民間の金融機関 | フラット35など |
違いとしては、主に次の3点があげられます。
ペアローンと収入合算（連帯債務型・連帯保証型）の主な違い
- ペアローンでは2人で2本、収入合算では2人の収入を合算し、1本のローンを契約する
- ペアローンでは2人ともが住宅ローン控除と団信の保障を受けられるが、収入合算の場合受けられないことがある
- 収入合算（連帯債務型）は主にフラット35、ペアローンと収入合算（連帯保証型）は主に民間の金融機関が取り扱う
詳しく見ていきましょう。
ペアローンと収入合算の違い① 契約するローンの数
ペアローンと収入合算の最も大きな違いが、契約するローンの数です。
ペアローンでは夫婦や親子で2つの住宅ローンを契約します。一方、収入合算では契約する住宅ローンは1本です。
ペアローンは2本の住宅ローンを契約することでどちらも契約者となるため、住宅ローン控除も団信の保障も二人ともが受けることができます。
一方で、2本の住宅ローンを契約するにあたっては、諸費用が2人分必要になります。
2倍になるのは印紙税・保証会社事務手数料・司法書士報酬などで、数万円程度にとどまりますが、あらかじめチェックしておくようにしましょう。
ペアローンと収入合算の違い② 住宅ローン控除と団信保障
契約する住宅ローンの本数や債務者が違うことで、住宅ローン控除と団信の保障を受けられるかどうかが異なります。
ペアローンと収入合算（連帯保証型・連帯債務型）の控除と保障について整理すると、以下の通りです。
| ペアローン | 収入合算 (連帯保証型) | 収入合算 (連帯債務型) | |
|---|---|---|---|
| 住宅ローン控除 | 2人とも受けられる | 契約者のみ | 2人とも受けられる |
| 団信保障 | 2人とも受けられる | 契約者のみ | 金融機関による |
前章でもお伝えした通り、ペアローンは2本の住宅ローンを契約するため、2人ともが住宅ローンの契約者になります。
そのため、ペアローンでは住宅ローン控除や団信の保障を2人ともが受けることができます。
一方、収入合算（連帯保証型）では、パートナーはあくまで「連帯保証人」であり債務者ではないため、住宅ローン控除も団信の保障も受けることはできません。
収入合算（連帯債務型）の場合は、住宅ローン控除は2人ともが受けられますが、団信の保障は受けられないこともあるため、注意が必要です。
フラット35の連帯債務は、夫婦であれば団信保障を利用できる
フラット35で連帯債務を利用する場合には、夫婦であれば「デュエット（夫婦連生団信）」に加入することができます。
これは夫婦のどちらか一方の加入者が死亡または所定の高度障害状態になった場合、住宅の持分や返済額等にかかわらず、残りの住宅ローンが全額弁済されるという団信です。
ただし、夫婦以外（親子など）で連帯債務の住宅ローンを組む場合には、団信に加入できるのはどちらか一方のみになりますので、ご注意ください。
住宅金融支援機構「機構団信にご加入いただける方」
ペアローンと収入合算の違い③ 取扱金融機関
ペアローンと収入合算の最後の違いが、取扱金融機関です。
| ペアローン | 収入合算 (連帯保証型) | 収入合算 (連帯債務型) | |
|---|---|---|---|
| 取り扱い金融機関 | 民間の金融機関 | 民間の金融機関 | フラット35など |
もしあなたがフラット35で住宅ローンを契約しようと思っているのであれば、選択肢は収入合算（連帯債務型）だけになります。
フラット35ではペアローンや連帯保証型の収入合算連帯保証型は取り扱いがないからです。
一方、フラット35以外では連帯債務型の収入合算を扱っている金融間は少ないため、選択肢はペアローンと収入合算（連帯保証型）のいずれかになります。
ただし、ペアローンと収入合算の違い② 住宅ローン控除と団信保障の章でお伝えした通り、収入合算（連帯保証型）には住宅ローン控除や団信保障を1人しか受けられないというデメリットがあります。
そのため、フラット35を検討していないのであれば、ペアローンを選ぶのがおすすめですよ。
「ペアローン」と「収入合算」、どちらを選ぶべき？
ここまで、ペアローンと収入合算（連帯保証型・連帯債務型）の違いについて解説しました。
特徴を整理すると、どれを選べばいいのかが見えてきますよね。
ぜひ上記のフローチャートで、自分にはどの方法が向いているのかをチェックしてみてください。
ペアローンと収入合算の選び方
- フラット35を利用するなら、選択肢は収入合算（連帯債務型）のみ
- それ以外なら、ペアローンを選ぶのがおすすめ
ペアローンのメリット・デメリット
ペアローンには借入額を増やせるなどのメリットがありますが、気を付けておいた方がいい注意点もあります。
ここでは、ペアローンのメリット・デメリット、その対策について解説します。
ペアローンのメリット
ペアローンのデメリット
ペアローンのメリット① 借入額を増やせる
ここまでお話しした通り、収入合算をすることで得られる最も大きなメリットは、住宅ローンの借入額を増やせるということです。
購入したい住宅の金額に対して、借りられる住宅ローンの額が届かない場合、収入を合算して住宅ローンを組めるのはうれしいですよね。
とはいえ、借入額を増やすとその分返済の負担も大きくなりますので、無理のない範囲で住宅ローンを組むようにしてくださいね。
ペアローンのメリット② 住宅ローン控除や団信保障を2人とも受けられる
ペアローンの大きなメリットが、住宅ローン控除や団信の保障を2人とも受けられるという点です。
一般的に、団信では契約者が死亡または高度障害状態になった場合、住宅ローンの返済が無くなります。
2人でローンを返済していくうえで、もしもの時に保証が受けられるのは安心ですね。
ただし、ペアローンでは住宅ローンを2本組むかたちになるため、どちらか一方が死亡または高度障害状態になっても、すべての住宅ローンの返済が無くなるわけではありません。
団信で保障されるのは、あくまで一方が組んでいる住宅ローンの部分のみです。
たとえば夫にもしものことがあった場合でも、妻の組んでいるもう一方のローン返済は続くことになりますので、注意が必要です。
ペアローンのデメリット① 返済の負担が上がってしまう
住宅ローンの借入額を増やせるのはペアローンや収入合算の大きなメリットですが、借入額を増やせば、当然返済の負担も大きくなります。
夫婦で住宅ローンを組もうと考えている場合などは特に、今後出産や子育てでパートナーが働けなくなってしまう可能性もあります。
最悪の場合、「住宅ローン破綻」にも陥りかねませんので、借り入れる前にしっかり検討してくださいね。
対策：借り入れ前に返済をシミュレーションする
住宅ローンの理想的な返済額は、手取りの収入の25％以内に収まる額だといわれています。
住宅を購入した後に発生する支出は、住宅ローンの返済だけではありません。
固定資産税や修繕費などの維持費もかかります。
住宅ローンを組む前にしっかりシミュレーションをしてみて、本当に安定して返済を続けられるのか考えてみてくださいね。
ペアローンのデメリット② 諸費用が2人分かかる
収入合算で住宅ローンを利用する場合、契約する住宅ローンは1本です。
そのため、住宅ローンの契約の際の諸費用は一人分しかかかりません。
一方、ペアローンの場合は2本の住宅ローンを契約することになるため、諸費用は二人分必要になります。
とはいえ、2倍になるのは印紙税・保証会社事務手数料・司法書士報酬などで、追加でかかる費用は数万円程度にとどまります。
そのため「諸費用がかかるから」と収入合算を選ぶのではなく、あくまで検討している住宅ローンの金利タイプなどを重視して決めるようにしましょう。
対策：印紙代不要の住宅ローンを利用する
印紙代がかさんでしまうデメリットは、印紙代不要の住宅ローンを利用することで解決できます。
例えば、「auじぶん銀行」は契約の際に印紙代がかかりません。
auじぶん銀行とそのローン商品については、後述の項で詳細を解説します。
ペアローンのデメリット③ 贈与税がかかる可能性がある
連帯債務やペアローンで住宅を購入する場合、住宅ローンを負担している割合と住宅の所有割合が異なると、贈与税が発生してしまう可能性があります。
住宅ローンの負担以上に住宅の持ち分が多いと、その分パートナーから贈与を受けているとみなされるからです。
また、一方が働けなくなった場合などにもう一方が返済を肩代わりした場合などにも、贈与税が発生することがあるので注意が必要です。
対策：住宅の所有割合と返済の割合を同じにする
住宅の所有割合と住宅ローンの負担の割合が同じであれば、贈与税は発生しません。
例えば、3000万円の住宅を購入する場合、住宅の所有割合を50％ずつにしたいのであれば、住宅ローンの返済負担の割合も50％ずつにする必要があります。
反対に、例えば返済負担の割合が「夫70％、妻30％」となる場合には、住宅の所有割合も「夫70％、妻30％」としましょう。
ペアローンが利用できるおすすめ銀行
現在ではさまざまな銀行がペアローンの商品をそろえていますが、おすすめなのは、auじぶん銀行と三井住友信託銀行です。
おすすめの金融機関
auじぶん銀行
- 変動金利
- 全期間引下げプラン
- 年
0.219
%
金利についての注意事項をみる
- ※2024年04月適用金利
- ※表示金利は新規借入かつau金利優遇割適用。
- ※審査の結果によっては保証付金利プランとなる場合があり、この場合には上記の金利とは異なる金利となります。金利プランが保証付金利プランとなる場合は、固定金利特約が3年、5年、10年に限定されます。
おすすめポイント
- 01がん50%保障団信+4疾病保障+全疾病長期入院保障が無料付帯
- がんと診断、または4疾病（急性心筋梗塞、脳卒中、肝疾患、腎疾患）が所定の状態に該当・所定の手術を受けた場合、住宅ローン残高が半分になります。さらに全疾病長期入院保障も無料で付帯されます。
- 02がん100%保障の上乗せ金利が低い
- がん100%保障は上乗せ金利年0.2%一般的。auじぶん銀行では100%保障が+年0.05%で付帯できるのでお得。さらに全疾病長期入院保障も無料で付帯されます。
- 03定額自動入金サービスが無料
- メインバンクからauじぶん銀行の口座に毎月自動で入金できるので、返済額を入金する手間がなく、手数料無料でとても便利。
- 04月次返済保障が無料で付帯
- すべてのけが・病気で連続して31日以上入院した場合、住宅ローンの月々の返済が保障される「月次返済保障」も無料付帯。
auじぶん銀行の住宅ローンは、金利が金融機関の中でもトップクラスに低いうえ、団体信用生命保険の保障内容がとても充実しています。
一般的な団信では「死亡もしくは高度障害になった場合に、住宅ローンの残高が0円になる」という内容となっていて、その点ではどの銀行でも同じです。
しかし、auじぶん銀行住宅ローンでは一般団信に加えて「がん50%保障団信」と「4疾病50%保障」と「全疾病保障」の3つの保障が0円で付帯します。
「がん50%保障団信」は、住宅ローンの返済中に"がん"と診断されると、住宅ローン残高の50%が保障される団信です。
「4疾病50%保障」は、がん50%保障団信に付帯しており、急性心筋梗塞または脳卒中を発病し所定の状態に該当もしくは所定の手術を受けた場合や、肝疾患または腎疾患を発病し60日以上継続入院した場合に、住宅ローン残高の50%が保障されます。
また、「全疾病保障」では、すべてのけが・病気(*1)で入院が継続180日以上(*2)となった場合に、住宅ローンの残高が0円になります。
*1精神障害を除く
*2最初の31日は連続した入院である必要がある。
返済中のもしもに備える保障を0円で備えられるのは、auじぶん銀行住宅ローンの大きなメリットです。
SBI新生銀行住宅ローン
- フラット35
- フラット35（保証型）
- 年
1.250
%
金利についての注意事項をみる
- ※2024年04月適用金利
- ※フラット35S（金利Aプラン）
- ※当初5年間引下げ
- ※自己資金20%以上
- ※団信加入
おすすめポイント
- 01全疾病保障が無料で付帯
- すべての病気やケガで働けなくなった場合に住宅ローンの返済が一定期間免除されたり、働けない期間が一定を超えて続いた場合に住宅ローン残高が0円になる「全疾病保障」が無料付帯。
- 02通常のフラット35より低金利
- 住信SBIネット銀行のフラット35（保証型）は一般的なフラット35（買取型）よりも低金利。
- 03自己資金20%以上でさらに低金利になる
- フラット35（保証型）の新規借入には住宅購入価格に対して自己資金20%以上でさらに適用金利が下がります。
- 04定額自動入金サービスが無料
- 住信SBIネット銀行の口座へ自動で毎月の返済額の入金ができるので、メインバンクを変更しなくてもOK。
SBI新生銀行住宅ローンは、融資事務手数料が低く設定されているため、借り入れ当初の諸費用を抑えやすくなっています。
一般的なネット銀行の事務手数料は「借入金額×2.2%（税込）」で設定されてので、借入金額が3,000万円だとすると、66万円です。
それに対してSBI新生銀行住宅ローンの事務手数料は「定額55,000円（税込）*」のため、他のネット銀行と比べて事務手数料がかなり安くなります(*安心パックなしの場合、変動フォーカスは除く)。
また所定の要介護状態が180日以上継続した場合、もしくは要介護3以上の状態になった場合に、ローン残高が保障される「安心パック」にも加入できます。
ただし変動金利の125%ルール・5年ルールが適用されないため、余裕のある返済計画を立てておきましょう。
三井住友信託銀行
三井住友信託銀行の住宅ローンも、auじぶん銀行と同じくとても低金利です。
複数用意されているプランは、どれも金利が低めで利用しやすくなっています。
三井住友信託銀行の住宅ローンは、auじぶん銀行のように、団体信用生命保険が充実しているわけではありませんが「ベビサポ」というサービスを展開しています。
サービス内容は以下の通りです。
- 出産後一年間は金利を0.1%引き下げ（ペアローンの場合は夫婦ともに適用）
- 提携企業の子育て用品や家事代行サービスなどを割引
住宅購入者の中でも、結婚や出産をきっかけに住宅の購入を検討する方はとても多いため、最初の住宅購入検討者にとっては使いやすいサービスといえるでしょう。
まとめ
夫婦や親子で一緒に住宅ローンを組むことができるペアローン。
しかし申し込むにあたっては、メリットだけでなく、注意点やその対策についても知っておく必要があります。
ペアローンのメリット
ペアローンのデメリット
また、ペアローンと同じく、借入額を増やせる「収入合算（連帯保証型・連帯債務型）」との違いや選び方に関しては、以下のチャートやペアローンとは？ 収入合算との違いを解説の章を参考にしてください。
それぞれの違いや特徴を理解して、自分に合った住宅ローンを選んでくださいね。
千日太郎 / オフィス千日合同会社 代表社員 公認会計士
【専門家の解説】
過去から住宅購入世帯には共働き夫婦は多かったのですが、主に夫がフルタイムで働き、妻はパートで収入を扶養範囲内にあえて抑えるという、夫婦で収入格差のある共働きでした。
そのため、共働きといっても、住宅ローンを組むのは片方（主に夫）という住宅購入世帯が多数派となる期間が長く続いてきました。
しかし最近は特に妻が出産した後にフルタイムの仕事に復帰して夫婦ともに収入差の無い共働きを維持していく人が増えています。
結婚した女性が外で働き続ける環境が整ってきており、本人にもその意思があるなら、住宅ローンを夫婦ペアローンで借りることが合理的です。
今後はペアローンや連帯債務を利用する住宅購入世帯が多数派になっていくのではないかと思います。
ただし、夫婦二人がフルタイムで働く収入では返せるけれども、一人の収入では返せない金額の住宅ローンを組むことは、それなりのリスクを伴います。
出産前はフルタイムの仕事に戻る意思があっても、やはり人間ですからその後考え方が変わることもありますし、自分の意思とは別の理由で働き続けることが困難になることもあります。
ペアローンを利用するならば、その後片方だけの収入となった場合にどれだけ続けられるか？そして最終的にどうするのか？ということも想定したうえで決断する必要があります。
住宅ローンの選び方の関連記事
